建物の地震に対する安全性が基準に満たない場合は､補強のための耐震改修工事を実施することで安全な建物へと改修することが出来ます｡ 耐震改修工事には様々な方法があり､木造住宅の場合は筋かいや合板を新たに設置したり､柱や梁の接合部を金物で補強したりする方法が一般的です｡その他､外壁へのブレース設置や､基礎だけの補強､屋根を軽くすることで地震に対して安全にする方法等､居住空間への影響が少ない工法もあります｡それぞれの事情や建物の状況に応じて工法を選択することが出来ます。
【参考ページ】 東京都 耐震ポータルサイト
｢地震対策はしたいけど､その必要があるのかどうか調べたい｣という方は耐震診断をご利用ください｡建物の耐震性をお調べし､工事の必要性があるかどうかも含めお話をさせていただき ます｡また､耐震診断は補助金が受けられます｡
建物の耐震強度は建築基準法により数値が制定されており､昭和56年に一度改正されて､より厳しい新耐震基準になりました｡(昭和56年6月1日施行)そのため､昭和56年より前に建てられた建物については注意が必要です｡以前の基準で建築された建物は､柱の帯筋が30cmピッチの建物が多く(56年以降は10cm以下)､現在の基準に比べて地震の時に柱が座屈する可能性が高くなっております｡先日の大震災から､関東でも大きな地震が起こる可能性が高くなったと叫ばれている今､弊社では､まずできることとして｢耐震診断｣をおすすめしています｡また､新基準で施工された建物でも､1階がピロティになっていて柱だけの建物や､壁や窓の配置が偏っている建物､大きな吹き抜けのある建物も地震での被害が想定されますので､耐震診断をおすすめいたします｡